スキル大全集

思い出の国私の旅は、北海道

娘の友人が北海道に引っ越してしまいました。仲良しだったので、春休みに名古屋で、その友達に会いに、北海道に出て行きました。娘は飛行機で国内旅行は初めてです。友人の金持ちは、空港まで迎えに来てくれて、いざドライブ。私も春の北海道は初めての観光シーズン以外の時期にも非常に新鮮でした。広大な敷地にまっすぐ長続いており、"鹿注意""ゴムジュウイ"なんだと表紙がいかにも北海道っぽく娘も私もゴキゲン。友人の両親との楽しい時間を過ごしました。このような観光目的ではなく、国内旅行もいいですね。
韓国は、日本でも近いので、卒業旅行で韓国に行く学生が多いです。日本から韓国まで飛行機で約1時間30分程度の距離です。飛行機に乗ればあっという間に目的地についてしまいます。韓国に卒業旅行は旅行会社のツアーが充実しています。価格もツアーが安いです。ただし、韓国旅行に行く女性は注意が必要です。
　中長期投資を提案する投資信託運用会社から、「アジア」に関する情報発信が増えてきた。アジアの運用拠点から運用責任者を呼び寄せて「アジア経済の魅力」について熱心なプロモートを行っている。

　フィデリティ投信は、「中国株市場の中でも、とりわけ成長性の高い消費関連株への投資機会を日本の投資家に提供したい」として7月5日に「フィデリティ・消費関連中国株ファンド」（3ヶ月決算型）および、同（1年決算型）を設定し、運用を開始した。狙われる着メロのストーリー同ファンドを運用する香港在籍のポートフォリオ・マネージャーであるレイモンド・マー氏を日本に招いて、中国の消費関連株の魅力についてセミナー等で講演している。マー氏は、「離陸期にある中国の消費拡大は、その潜在力が莫大で、向こう3年−5年間は高い成長が期待できる」と語った。

――中国の消費市場の潜在力について

　中国のGDPに対する消費の割合は、他の新興国と比較しても低い水準にあり、今後の上昇余地は極めて大きいと考えてよい。中国の1人あたりGDPは5000ドルに近づき、インドより大きくタイに等しいくらいだが、GDPに対する民間最終消費支出の割合は、中国では35％程度に過ぎない。アメリカをはじめ、イギリス、日本、ドイツなどの先進国はGDPの60％超を消費が占め、インド、タイ、韓国などでも55％を超えるような比率になっている。すでに中国政府は、輸出主導型経済から国内消費拡大策へと政策の重点を移す方針を明確にしており、産業の構造転換を伴いながら中国の消費拡大は続いていくと期待できる。

　中国については、「日本の1985年の状況に似ている」という見方がある一方で、「日本の1969年」という見方がある。私は、両方が混在しているのが、現在の中国であると考えている。たとえば、上海、北京、天津など沿岸部だけを見て中国を評価すれば、日本がバブル期といわれた1985年当時に似ているかもしれない。しかし、西部内陸部や農村部である東部内陸部では、日本の1970年代のような状況が見て取れる。広大な内陸部が沿岸部をキャッチアップしていくことによって、中国は「バブル崩壊」のような事態には至らずに、当面は高い成長率を維持するのではないかと考えている。

　都市部では富裕層・中間層が急速に増加している。2010年に家計の可処分所得が1．5万ドルを超える富裕層は1400万世帯、可処分所得が9000ドルから1．5万ドル程度の中間層は3400万世帯といわれているが、これが、2020年には富裕層が6500万世帯、中間層も6900万世帯になると予測されている。中間層以上は、ただ消費するのではなく「品質」「ブランド」にこだわる傾向が強い。

――中国政府の方針のポイントは？

　2011年の全国人民代表大会で決議された第12次5ヵ年計画で「輸出中心から、内需拡大によるバランスの取れた経済成長モデルへの転換」を目標に掲げ、「国内消費水準の引き上げ」と「東部と内陸部の成長格差の是正」を打ち出した。この決議を受けて進む「人民元高」「労働賃金の上昇」は、当面は続くことになるだろう。

　たとえば、法定最低賃金は2010年9月に大幅に引き上げられた。注意!MDM４つの特徴をもっと詳しく工場労働者は賃金が10−20％上昇している。今後、年7−10％程度の賃金上昇が続いた場合、約7年間で平均賃金は倍増する計算だ。

――アジア全般に中間所得層の増大が言われる中で、なぜ、中国なのか？

　上場企業の時価総額などを検証し、投資可能な銘柄を具体的にピックアップしていくことが可能なのは、中国の企業になる。現在、「フィデリティ・消費関連中国株ファンド」の投資ユニバースには400銘柄あって、毎年、50−100銘柄が新規上場によってユニバースへの採用候補にあがってくる状況だ。この中から、100銘柄を厳選してポートフォリオを構築している。

　中国ではインフレに対する警戒感が強いが、中国はインフレを十分コントロール可能であると判断している。今年の第4四半期にはCPI（消費者物価指数）の伸び率は4％台に収まることも可能と考えており、それが確認されれば、調整局面を続けている中国の株式市場の方向性も変わってくると期待している。

――中国の消費関連株の魅力は？

　従来、中国株投資の指標になってきたMSCIチャイナは旧国営企業が中心で、金融やエネルギーなど非消費型企業が中心だった。消費関連銘柄は約23％に過ぎなかった。そこで、このMSCIチャイナと「生活必需品」「一般消費財・サービス」などのセクター別に株価推移を検証すると、2001年6月を100として、2011年6月時点では、MSCIチャイナが300弱のところ、「一般消費財・サービス」は300、「生活必需品」は700になっており、中国全体よりも消費関連のパフォーマンスが良かった。

　加えて、中国株式市場は2008年にピークをつけて調整してきた関係から、2011年7月6日時点の予想株価収益率（PER）は10．37倍になっている。ピーク時には予想PERが30倍程度だったことから、魅力的な水準になっている。しかも、中国株式の1株あたり利益（EPS）成長率は18．28％であり、欧米の11％成長や世界市場の平均12．24％を大きく上回っている。

――フィデリティ投信の中国株運用での優位性は？

　ボトムアップをベースに銘柄選択をするフィデリティは、中国株運用においても銘柄選択のチカラを発揮する。たとえば、会社訪問は年間300社以上にのぼり、社内アナリストの調査レポートを含め、有望企業や成長企業を発掘するためにコミュニケーションを惜しまない。

　結果として、2011年2月23日に設定したルクセンブルク籍の「フィデリティ・ファンズ―チャイナ・コンシューマー・ファンド」は、2011年6月末現在で、過去3ヶ月の運用成績が＋6．1％になっており、MSCIチャイナがマイナス1．9％をアウトパフォームしている。

　フィデリティのアジア・パシフィックCIO（チーフ・インベストメント・オフィサー）であるジョン・フォードを責任者にする「チーム・チャイナ」は、香港に5人の運用担当者を配置し、中国／香港専任アナリスト6名、日本を除くアジア・パシフィック株式アナリスト26名の支援を受けている。巷でデータセンターを知って得するここにはフィデリティの364名のグローバル株式調査担当者のバックアップも得るなど、フデリティグループの幅広い運用支援を得ている。（編集担当：徳永浩）

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